いつ来るか分からないことに対する備えは案外難しい。今かもしれないし、１年後、10年後かもしれない。ただ、それが臨時情報として目の前に現れると、緊迫感を帯びてくる。気象庁が初めて発表した南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）である▼南海トラフ地震は駿河湾から日向灘にかけてのプレート境界を震源域として、おおむね１００～１５０年間隔で発生してきた大規模地震を指す。前回の南海トラフ地震（１９４４年の昭和東南海地震、46年の昭和南海地震）から80年ほど経過し、次の地震がいつ起きてもおかしくないとされている▼県が昨年２月に示した南海トラフ地震臨時情報が発表された際の対応では住民に対して、日常生活を行いつつ、地震への備えを再確認することを求めている。具体的には避難場所や経路の確認、家具の固定の確認、非常持ち出し品の確認などだ。基本的な事柄の再点検が重要と読み取れる▼県内は南信地域を中心に34市町村が震度６弱以上の揺れが想定される「南海トラフ地震防災対策推進地域」に指定され、諏訪、上伊那の14市町村はすべて含まれている。臨時情報を受け、備蓄品を買い求める姿も見られる。店頭ではペットボトルの飲料水などが品薄になっている▼備蓄には迅速な対応が大切な一方、必要な人にしっかり届くような配慮が欠かせない。そうした心構えも再チェックしておきたい。