将来自分の育った街で暮らしたいか。こんな質問に、長野県を含む地方に住む18歳の約半数が「暮らしたい」と回答した。長野県は15番目に多い６割。人口減対策に取り組む県内の関係者に、この数字はどう映るだろう▼18歳を対象にした価値観や教育に関する日本財団の意識調査。三大都市圏中心部やその周辺部、地方圏中心部、その周辺部で調査結果をまとめた。三大都市圏中心部は８割弱と高水準だったが、ほかはほぼ同じ比率だった▼地元への愛着が示された一方、県内では気になる点も。「自分には誇れる個性がある」と答えたのは47％で全国最下位。１位の熊本県は71％だった。「政治や選挙は自分の生活に影響する」も68％で最下位。「将来の夢や人生の目標がある」は64％で下位から３番目、「努力すれば生活水準を上げられる」は68％で同５番目。いずれも数値は低くないが、自己肯定感や将来への希望が、相対的に低位だった▼地元は気に入っているけれど、決して明るい未来は描けていない―ということか。こうした項目で、長野県が低水準になっている要因はどこにあるのか▼これからはロールモデル（手本）のない、不確かな時代とされる。だからこそ、若者が自信や展望の持てる世に立て直すことが社会に求められるのではないか。諏訪地方各地で開かれた二十歳を祝う催しで、希望に満ちた未来を語る若者の言葉に、そう思った。