能登半島地震の発生から半年がたった。しかし、３日朝も震度５強の大きな揺れが現地を襲い、予断を許さない状況は続いている。内閣府の発表によると生活、経済活動の根幹となる上水道さえ石川県内では輪島市で１割、珠洲市では３割近くの世帯で今も復旧していない。ライフラインの回復作業が長期化する現状は、この地域でも災害への備えをいま一度、見直す必要を浮き彫りにした。水道週間（１～７日）にあたり、能登の被災地で水道復旧の支援を行った諏訪市水道温泉事業協合（濵隆幸理事長）に教訓を聞いた。

同組合は今年２月、市の要請を受けて七尾市内で５日間、集落の中を通る上水道の本管を修復する作業に従事した。参加したのは４事業者の３０代～６０代の５人。諏訪地方からの派遣は唯一で、同組合としても初の被災地支援活動だった。地下を掘って水道管をたどり、漏水箇所を見つけては管を取り換え、つなぐ地道な作業を朝から日没直前まで繰り返した。

隊長を務めた副理事長の渋崎建設常務、守矢清さん（６４）は「倒れ、崩れた家並みの中で『果たして再び住めるようになるのか』と案じながら作業をした。住民は皆避難して人っ子一人おらず、一層気持ちが滅入った」と当時を振り返る。

「修復したといっても本管が回復したまで。家々への引き込み管は各自で直さなければならないが、地元業者も被災しており、そこまで作業の手が回らない」と現状を示し、「たとえ上水道が通っても下水道が復旧しなければ水を流すことができず、本当に暮らしを取り戻したとは言えない」と厳しさを指摘する。