茅野市の市民ネットワーク防災ちのは６日、「能登半島地震はここでも起きる」と銘打った防災講演会を市ひと・まちプラザで行った。現地に入って被災地支援に尽力した３人が災害ボランティア、避難所の衛生対策、トイレ問題の話題を中心に講演。参加した約８０人が震災を自分事と捉え、防災意識を高めた。

講師は市社会福祉協議会の竹内武事務局長、諏訪中央病院（同市）臨床工学技士で、国際医療支援のＮＰＯ法人ＡＭＤＡ（アムダ）の一員として医療ニーズの把握や行政との調整、医薬品の確保、医療チームの滞在先の手配などを担った松尾昌さん、全国簡易トイレ普及協会の地村健太郎代表理事の３人。

このうち、松尾さんは１月４日から、同病院と協力連携協定を結ぶアムダの要請を受け、医師らとともに石川県輪島市に入った。７日からは市の指定避難所の一つ輪島中学校でアムダの要請を受けて全国から集まった医師、看護師、薬剤師らによる医療、救護活動を支えた。

避難所での体調悪化のリスクを高めるのはストレスや感染症。同校に支援に入った７日、それまで衛生管理のルールがなかったトイレは劣悪だった。着の身着のまま逃げてきた避難者が土足のまま避難所の寝泊まりする場所に入り、避難生活を続けていた。

松尾さんは「靴に付いてきた泥やほこりとともに菌が避難所に入り込んだことで感染症が広がっていた。トイレ用のスリッパと避難生活を送る場所で履く上履きを完全に分けなければ病気のリスクは高まる。平時に当たり前のようにできていたことが災害時にはなかなかできない」と語った。

避難所に届く大量の支援物資も仕分けにまで手が回らず、現場で不足して困っていた物資が後日行った整理整頓の結果、避難所に届いた別の物資の中に埋もれていたケースもあったという。

「能登半島地震で起きたことは長野県でも起き得ること。能登半島のことを忘れず、できることを一歩ずつ。支援と防災対策を」と呼び掛けていた。